ソニーグループは31日、2023年度の電力使用量のうち再生可能エネルギーの比率が35.3%だったと発表した。22年度比で5.6ポイント上昇し、25年度の目標値を2年前倒しで達成した。温暖化ガス（GHG）排出量の削減計画も順調に進んでいるとの認識を示した。
同日、都内で環境や人権などサステナビリティーの取り組みについて進捗説明会を開いた。
ソニーは国内外の自社工場に太陽光発電パネルを設置するほか、電力会社からの再エネ電力を購入。二酸化炭素（CO2）の排出削減といった環境価値を取引する「バーチャルPPA（電力購入契約）」の導入拡大によって再エネ比率を高めた。
新たにタイのカメラ組み立て工場や電子デバイス工場などにも、建屋の屋根や駐車場に太陽光パネルを導入した。愛知県では自社事業所の敷地外の牛舎屋根を借り受ける形で太陽光パネルを設置して受電しており、敷地外へのパネル設置にも取り組んでいる。
サステナビリティ推進部の志賀啓子ゼネラルマネジャーは再エネ比率が35%に達したことで「再エネ電力が豊富で調達容易な海外で先行しており、今後は日本での調達を増やす段階に入った」と話した。自社事業所内の設置場所をさらに増やしていく考えを示した。
製品の省電力技術についても説明した。「ブラビア」ブランドのテレビには人の動きを感知する「自動省電力モード」を搭載し、テレビ前に人がいない場合は、画面の明るさを抑えて電力消費を41%減らせる技術を開発した。
環境にやさしい素材の採用も手掛けている。スピーカー用に音響性能の高い再生プラスチック材を開発した。カメラやヘッドホンなどの梱包資材向けの丈夫な紙素材も自前でつくった。
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