阪急阪神ホールディングス（HD）は14日、2025年3月期の連結純利益が前期比3%増の700億円になる見通しだと発表した。鉄道事業の電気代など費用が増加する一方、マンション分譲販売が好調に推移するほか、前期に計上した商業ビルの減損損失の影響がなくなることもあり、増益を確保する。
売上高にあたる営業収益は8%増の1兆750億円を見込む。都市交通事業で鉄道利用者の増加を見込むほか、不動産事業でマンション分譲販売戸数が増える。
宝塚歌劇団で23年9月に所属俳優の女性が亡くなった問題で、パワハラ撲滅に向けた体制整備に伴う諸費用を計上する。同日会見した大塚順一執行役員は公演中止などを踏まえ「利益水準よりも適正な興行形態の再構築を優先する」と話した。
同日発表した24年3月期決算は、営業収益が前の期比3%増の9976億円、純利益が44%増の678億円だった。新型コロナウイルス禍からの外出需要の回復で鉄道などの旅客者数が増加した。
プロ野球阪神タイガースが38年ぶりに日本一となり、関連セールなどでグループ全体で37億円の収益効果があった。一方、宝塚歌劇団の公演の中止やスケジュール変更などは約20億円の減益要因となった。
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