IEA 2030年代半ばに再生可能エネルギーが主体になる見方示す

IEAは16日、ことしの「世界エネルギー見通し」を発表しました。

それによりますと、石油や石炭といった化石燃料については、2030年までに需要はピークに達し、減少に転じるとしています。

一方、各国が脱炭素化に向けてすでに表明している政策を実行する場合のシナリオでは、太陽光や風力といった再生可能エネルギーによる発電の割合は今後も大きく伸びるとしています。

具体的には2035年までに40％を超え、2050年までには60％近くに達する可能性もあるなど、再生可能エネルギーが主体になるという見方を示しています。

ただし温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする目標を達成するには今後、各国によるさらなる投資が必要だと強調しています。

IEAのビロル事務局長は「私たちは急速に電気の時代に向かっている」と述べ、再生可能エネルギーの比重がいっそう増すという見通しを示しました。