スノーピークは13日、米投資ファンドのベインキャピタルと実施したMBO（経営陣が参加する買収）について、TOB（株式公開買い付け）が成立したと発表した。12日までの買い付け期間に、買い付け予定数の下限を上回る応募があった。スノーピークは6月の臨時株主総会での手続きなどを経て、上場廃止となる見通し。

TOBの結果、買い付け予定数の下限を上回る2270万8815株の応募があった。ベインは今後、創業家が保有する株式を除く全株式を取得するためスクイーズアウト（強制買い取り）を実施する。普通株の買い付け総額は約340億円となる。

手続きを経て、ベインが55%、創業家が45%を保有する株主となる見通し。株式の非公開化後も、山井太社長が経営にあたる。

スノーピークは2015年に東証1部（現プライム）に上場した。金属加工で有名な新潟県燕三条地域に本社を構え、高価格帯のアウトドア商品を中心にキャンプ愛好家からの支持を集めてきた。

新型コロナウイルス禍でキャンプがブームとなり、卸売りや直販店を拡充して初心者層を取り込み急成長したが、ブームが沈静化した23年に業績が悪化。事業拡大に伴う販管費や店舗の減損損失などが響き、23年12月期の連結純利益は前の期比99.9%減の100万円に落ち込んでいた。株式の非公開化で経営の自由度を高め、国内事業を立て直すとともに海外事業を強化する。

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