住友ゴム工業は6日、京都大学宇治キャンパス（京都府宇治市）で実大振動台実験を実施し、報道公開した。2024年元日に発生した能登半島地震で観測された震度6強相当の地震波を用い、自社の制震ユニットの性能を評価した。制震ユニットを使う住宅は、使わない場合と比べ1階部分の変形量が約61%低減することを確認した。
住友ゴムの住宅用制震ユニットは、振動による運動エネルギーを熱エネルギーに変換して揺れを吸収する特性を持った「高減衰ゴム」を使う。一般的な住宅は1階部分に4基の制震ユニットを設置する。費用は数十万円という。
6日の実験は、京大防災研究所の強震応答実験室で大型装置に能登半島地震の地震波を入力して実施した。1階に制震ユニットを2基設置した試験体に石川県珠洲市で観測された地震波を2回加え、事前に行ったユニット無しの実験データと比較した。ユニットをつければ震度6強相当の震動に10回までは耐えるとした。
住友ゴムによると、能登半島地震で同社の制震ユニットを導入した住宅517棟が被災したものの、全壊・半壊はいずれもゼロだったという。熊本城にも同社のユニットが使われている。実験の公開は2018年以来3回目。
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