家電量販大手5社の11月の売上高（全店ベース）が6日出そろい、ヤマダホールディングス（HD）など4社が増収となった。下旬にかけて気温が低下し、暖房用途でエアコンなど季節家電の販売が伸びた。東京都内では省エネ家電の購入補助制度「東京ゼロエミポイント」の効果で冷蔵庫の販売も好調だった。
上げ幅が最も大きかったのはビックカメラで8%の増収だった。ビックカメラ単体ではエアコン販売が3割弱伸びたほか、冷蔵庫も1割増だった。インバウンド（訪日外国人）の来店も増え、理美容家電やゲーム類などが好調で免税売上高は2割伸びた。
ヤマダは5%の増収だった。ケーズHDは4%増、エディオンは3%増となった。各社ともに暖房器具の販売が好調だった。「前年と平均気温の差は小さいが、今年の方が寒暖差が大きく、寒さを感じやすかったのではないか」（ケーズHD）。巣ごもり需要の反動で落ち込み気味だった洗濯機も、各社ともに復調しつつある。
上新電機は18%減で唯一の減収だった。前年同月に同社がスポンサーの阪神タイガースの日本シリーズ優勝セールを実施した反動が出た。22年11月と比較すると全体は3%減、エアコンは2割増の水準だった。
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