家電量販大手5社の7月の売上高（全店ベース）が9日出そろい、ヤマダホールディングス（HD）など3社が減収となった。客数が大幅に増える休日が前年同月より2日少なかったことが影響した。大型テレビの販売が伸びたが、客数減を補えなかった。
休日が少ないことで、各社では客数の押し下げ効果が5%前後あった。減収幅が最も大きいヤマダHDも1%減にとどまっており、実質的な家電需要は好調だったとみられる。上新電機とケーズHDの減収幅は1%未満だった。
上げ幅が最も大きかったのはビックカメラで、7%の増収だった。特にカメラは3割増と大きく伸びた。「新型コロナ禍が明けてカメラ各社から有力な新製品も出てきた。夏のボーナス増額も追い風となった」（ビック担当者）
全国的な猛暑で各社ともにエアコンの販売が伸びた。全体では5%の増収だったエディオンではエアコン販売が10%伸長。上新電機でも9%増で、担当者は「電気代の高騰を背景に、節電できる省エネモデルの商品が人気」と話す。
ゲーム関連は各社ともに落ち込みが目立った。ゲーム情報誌「ファミ通」の国内販売統計によると、発売から8年目に入った任天堂「ニンテンドースイッチ」の推計販売数は44%減の23万台だった。有力ソフトの発売が乏しかったソニーグループの「プレイステーション5」も49%減の12万台と低迷している。
鄭重声明：本文の著作権は原作者に帰属します。記事の転載は情報の伝達のみを目的としており、投資の助言を構成するものではありません。もし侵害行為があれば、すぐにご連絡ください。修正または削除いたします。ありがとうございます。
