日本生産性本部（東京・千代田）が22日発表した「レジャー白書2024」（速報版）によると、23年の最も参加率が高い余暇活動は国内観光旅行だった。首位になるのは2年連続。23年5月に新型コロナウイルスの感染症法上の分類が5類に移行したことで、外出を伴う余暇が本格的に復活しつつある。
調査は15〜79歳の男女を対象に、24年2月にインターネット上で実施。有効回答者数は3303人だった。アンケートを基に108の余暇活動のそれぞれについて23年の1年間で1回以上取り組んだ回答者の割合を「参加率」、やってみたいが実現していない割合を「潜在需要」とした。パチンコなど参加年齢に制限のある項目は対象年齢の人を調査対象にした。
国内観光旅行の参加率は前年比5.9ポイント増の48.7%と1位だった。だが、コロナ禍前の19年の水準（54.3%）には届いていない。2位の外食（39.2%）も同様だ。日本生産性本部の担当者は「新型コロナが5類に移行し活動はしやすくなったものの、コロナに対する不安感を持つ人も年齢層の高い人を中心に残っている」と話す。
潜在需要の高い余暇活動は海外旅行（21.5%）だった。客船によるクルージングは1.1ポイント上昇して6位だった。国内観光旅行（16.4%）や「遊園地、テーマパーク」（12.3%）など高い潜在需要のある項目は、22年と大きな違いは見られなかった。
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