三菱ケミカルグループは25日、都内で定時株主総会を開いた。取締役の選任など2つの議案はいずれも承認された。株主からは石油化学事業の再編などについて質問があり、筑本学社長は「何十年も石化をやってきた人間として覚悟をもって臨む」と述べた。
石化関連では中国メーカーが増産している影響などで日本の化学メーカーの収益が低迷しており、再編の動きが活発になっている。三菱ケミGは旭化成、三井化学と西日本の生産設備での環境対応や生産の最適化に向けた検討を進めている。「グリーン化の促進が一つの大きな命題だが、技術開発、人材、資金面など単独の力では難しい」（筑本社長）とし、他社と連携して進める考えだ。
ヘルスケアなど事業売却への考えについての質問もあり、「あらゆる事業においてあらゆる選択肢をみていく。強い、得意なところに集中していくことでより強くしていく」（筑本社長）と述べた。11月に発表予定の新経営計画のなかで各事業の成長戦略やグループ全体のポートフォリオ方針も盛り込む考えだ。
会場では158人（2023年は146人）の株主が出席し、所要時間は57分（同1時間52分）だった。
【関連記事】
- ・三菱ケミカル、北九州に半導体材料工場 生産能力2倍超
- ・三菱ケミGや三井化学、化学品で共同物流 関東や東海で
鄭重声明：本文の著作権は原作者に帰属します。記事の転載は情報の伝達のみを目的としており、投資の助言を構成するものではありません。もし侵害行為があれば、すぐにご連絡ください。修正または削除いたします。ありがとうございます。
