日本時間の11日、ことしのノーベル平和賞に日本被団協が選ばれたと発表されたことを受け、12日午後、オンラインを含めて被団協の役員を務める7人が会見を開きました。
4歳のときに長崎で被爆した田中重光代表委員(83)は「私たちの先輩が差別や偏見、健康の問題を抱えながらも国内外で被爆の体験を語ってこられたことが雨水のように浸透していき、核兵器が使われるのではないかという情勢の中で、被団協に平和賞を与えないと大変なことになるのではないかと考えたのではないか」と話しました。
広島で母親の胎内で被爆した濱住治郎事務局次長(78)は「広島の爆心地で父親は亡くなり、母や姉たちが育ててくれた。今回の受賞を姉たちに報告して喜びたい。核兵器の廃絶と被害者の補償の両方を実現しなければ、私たちの役割を果たしたことにならないと思っている。被団協は全国で会員が減り運営が難しくなっているが、各地で活動する人と交流を続けながら乗り越えていきたい」と述べました。
そして13歳のとき長崎で被爆した田中煕巳代表委員(92)は「原爆による惨状を目の当たりにして戦争をやるべきではない、原爆は使ってはならないと感じたことがモチベーションとなり、活動を続けてきた。結果は残せていると思うが、日本政府はまだ核兵器禁止条約に参加していないなど、期待どおりには発展しておらず、その意味で今回の受賞はすばらしい国際的な呼びかけになる」と述べ、核兵器廃絶に向けた機運が世界で高まることへの期待感を示しました。
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