協和キリンは皮膚病治療薬の国内販売を2024年末で終了すると発表した。25年からはデンマークの製薬会社レオファーマの日本法人が製造販売を続ける。骨や血液といった疾患領域での治療薬開発に経営資源を集中させ、事業の選択と集中を推し進める。
対象となるのは尋常性乾癬（かんせん）の治療薬「ドボベット」。協和キリンとレオファーマが13年から販売やマーケティングで提携してきた。提携契約は24年末で更新せずに終了する。今後はレオファーマが販売や医療機関への情報提供を担う。
ドボベットは23年12月期に国内で79億円を売り上げていた。協和キリンは「十分に成熟した製品で、すでに一定の役割を果たしたと考えている」と説明している。
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