調査会社のGfK/NIQ Japan（東京・中野）は17日、2024年1〜6月期の国内スマートフォンの販売台数が前年同期比16%減の1080万台だったと発表した。原料価格の高騰や円安の影響で、端末価格が上昇して買い控えが生じた。税抜き端末価格は前年同期比6%増の9万1000円となった。
同社によると、4800万画素以上のカメラを搭載する機種が1〜6月の販売台数構成比で6割以上となり、スマホカメラの高画質化が進んだ。22年同期の調査では16%だった。都内のある家電量販店の担当者は「カメラ機能はスマホ選びの重要な指標になっている」と話す。
【関連記事】
- ・Apple、8月のスマホ世界販売で3位に転落 小米が2位に
- ・スマホ成熟のジレンマ 10万円超が4割、2年連続販売減
鄭重声明：本文の著作権は原作者に帰属します。記事の転載は情報の伝達のみを目的としており、投資の助言を構成するものではありません。もし侵害行為があれば、すぐにご連絡ください。修正または削除いたします。ありがとうございます。
