これはシャープが6日に東京 港区で開いた事業説明会で明らかにしたものです。

EV事業への本格参入を打ち出している親会社ホンハイのEVの車台=プラットフォームを活用して、シャープは車の企画や設計などを行い、数年後をめどに販売を行いたいとしています。

これにあわせて会社は、9月17日から東京都内で行われる催しでEVのコンセプトモデルを公開すると発表しました。
モデルはミニバンのタイプで、これまで培った液晶パネルや家電製品の技術を生かし、後部座席には大型のディスプレーを配置したほか、AI=人工知能などで家電製品とも連携し、自宅にいるような車内空間を実現したいとしています。

かつて会社の代名詞とされた液晶パネル事業の不振で、2年連続の最終赤字となったシャープは、8月にテレビ向けの大型液晶パネルの生産を停止していて、新たな事業の柱をどう育てるかが大きな課題となっています。

会社の種谷元隆CTOは「脱炭素社会の実現に向け、EVの進化はまだまだ大きいのではないかと思う。家電メーカーとして消費者の生活に根づいたものを作ってきたので、EVでお客様の利便性をあげていきたい」と述べました。

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