東京株式市場 先行きへの警戒感高まる中 下落に歯止めかかるか

東京株式市場では先週末、堅調だとみられてきたアメリカの景気をめぐって減速懸念が急速に強まり、円高ドル安も重なったことから、日経平均株価は2200円余り値下がりし、世界的に株価が暴落した1987年のブラックマンデーの翌日に次ぐ、史上2番目の記録的な下落となりました。

その後、アメリカでは雇用統計が発表されましたが、就業者数の伸びが市場の予想を大きく下回ったことなどから、2日のニューヨーク市場では、主要な株価指数が軒並み下落し、外国為替市場でもドルが売られ、1ドル＝146円台半ばまで円高が進みました。

アメリカ経済の先行きに一段と警戒感が高まる中、午前9時から東京株式市場で週明けの取り引きが始まります。

市場関係者の中には「東京市場の株価下落は急ピッチで、反発の可能性もある」という見方がある一方、「アメリカの景気に対する不安感は非常に強く、株価は不安定な値動きとなる」といった指摘も出ています。

今週以降もアメリカでは、重要な経済指標の発表が相次ぎますが、東京市場の株価の下落傾向に歯止めがかかるのかが焦点となります。

ニューヨーク株式市場の株価の大幅な下落について、ニューヨークの金融市場の調査会社「ハイ・フリークエンシー・エコノミクス」のチーフエコノミスト、カール・ワインバーグ氏は「アメリカ国内では次々と弱い経済指標の発表が相次いでいる。そこにFRB＝連邦準備制度理事会のパウエル議長が経済成長に懸念を持ち始めていると警告し、さまざまな要素が重なってもうこれ以上よくなることはないかもしれないという反応が起きた」と指摘しました。

そのうえで「投資家は景気後退の可能性を心配し、それが企業の利益や株価に悪影響を及ぼすことをおそれている」と述べました。