ホンダと日産 ソフトウェア基礎技術の共同研究へ 三菱も参画

ホンダと日産自動車は、ことし3月、車の電動化などの包括的な協業に向けて検討を始める覚書を結んでいて、1日夕方、ホンダの三部敏宏社長と日産の内田誠社長が都内で記者会見を開き、具体的な協業内容を発表しました。

それによりますと、両社は、更新することで車の機能や性能を継続的に高めることができ、次世代の車に欠かせないソフトウエアの基礎技術を共同で研究を進めます。

成果が出れば、量産開発の可能性を含めて検討するとしています。

また、EVのバッテリーの仕様の共通化や相互供給などを検討するほか、「イーアクスル」と呼ばれるEVの駆動を担う主要な部品でも共通化を目指すことにしています。

また、ガソリン車やEVで車両の供給などを検討するとしています。

車のソフトウエア開発ではアメリカの「テスラ」や中国の「BYD」など海外メーカーが先行しているうえ、開発には巨額の費用がかかることから両社が連携することで開発力を強化するねらいがあります。

また、日産自動車がおよそ34％の株式を保有する三菱自動車もこの枠組みに参画することを発表しました。

1日の記者会見の中で、ホンダの三部敏宏社長は「両社の技術を持ち寄って、先行する新興メーカーをいち早く捉えて、リードしていくような形に持って行きたい。両社でやることでスケールメリットもあるし、開発費の効果もあるので、新しい知能化・電動化で世界をリードしていける力をつけるということが一番重要だと考えている」と述べました。

また、日産の内田誠社長は「将来、車の価値が変わっていく。本当に近い将来に変わることを踏まえて、そこに向けて競争力をいかに作れるか。そのために危機感を共有しながら、技術の底上げにつなげ、競合他社のスピードに勝っていける業態を作っていかないといけない」と述べました。