プラザにデータを活用してメーカーの販促や商品開発を支援する売り場を設ける

TOPPANは5日、輸入雑貨店「PLAZA(プラザ)」にデータを活用してメーカーの販促や商品開発を支援する売り場を設置すると発表した。消費者が広告を見て実際に来店したかといったデータを分析する。美容やヘルスケアのメーカーを中心にサービスを提供し、2025年度までに3億円の売り上げを目指す。

TBSホールディングスと同社のグループ会社でプラザを運営するスタイリングライフ・ホールディングスプラザスタイルカンパニー(東京・新宿)、人流データ分析を手掛けるunerry(ウネリー)と協業する。

店舗に「PLAZA AGILE COMMUNICATION LAB.」(プラザ アジャイル コミュニケーションラボ)を設置する。TBSのテレビCMやプラザのSNS(交流サイト)などでターゲットに合わせた広告を流し、店舗への来店や購買データなどを分析する。

価格はCMなどテレビのメニューまで含めたセットで3000万円から。予算に応じたメディアへの広告配分、分析内容の選択も可能だ。

多様な消費者需要に応えるため、短期間で検証や改善を繰り返す「アジャイル型」のマーケティングに注目が集まっているが、リアル店舗でデータを取得できる仕組みが少ないことに着目した。協業により、メーカーの迅速な商品開発や展開を支援する。

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