被爆者の全国組織、日本原水爆被害者団体協議会（被団協）のノーベル平和賞受賞が決まった。被爆地広島はもちろん、地元メディアの中国新聞にとっても喜ばしい。
記者として1990年代から四半世紀余り、取材現場で被爆者に関わってきた筆者にとってさえも、この上ない喜びだ。同時に、何か焦りのような気持ちも感じている。
「空白の10年間」を耐え抜いた被爆者
被団協は被爆40年の節目の1985年、平和賞に推薦されたのを機に、何度も候補に挙げられた。しかし今までは届かなかった。それだけに関係者の喜びは、ひとしおだろう。
この間、使用はもちろん、開発や保有まで全面的に禁じる核兵器禁止条約が発効した。広島と長崎の被爆者が長年訴えてきたことを形にしたような内容で、平和賞は、それに並ぶ朗報である。
被爆者運動の創始者や被団協の設立者は、道無き道を切り開いてきた。その苦労や努力を思うと、地べたをはうような被爆者の活動がようやく報われたという感慨が、わがことのように湧いてくる。
被爆者は戦後、米国の占領下で被害や苦しみの声を上げることもできず政府の救済策もない「空白の10年間」を耐え抜いた。
広島や長崎の原爆被害が注目されるきっかけになったのは、米国の太平洋での水爆実験による「死の灰」をマグロ漁船の第五福竜丸が浴びた54年のビキニ事件だった。放射線の恐ろしさに対する国民の関心が高まり、原水爆禁止運動が盛り上がった。そんな中、56年に日本被団協は誕生した。
「人類の危機を救う」決意
私たちは自らを救うとともに、私たちの体験をとおして人類の危機を救おうという決意を誓い合った―。被団協の結成大会で宣言された「世界への挨拶」には、核兵器の存在に脅かされる人類全体の視点に立つ崇高な思いが込められている。
被爆者は、原爆がどれほど人道に背いているか、訴えてきた。被害の痛ましさを知ってもらうため、差別や哀れみの視線が浴びせられてきた自らの傷跡を人目にさらすことも、いとわなかった。
海外でも積極的に活動を展開した。例えば1978年から3回、米ニューヨークの国連本部で開かれた国連軍縮特別総会。被団協は代表団を派遣し、82年の第2回では、被爆者として初めて長崎の山口仙二さんが国連で、自身のケロイドの写真を示して原爆の恐ろしさと核廃絶を呼びかけた。
2005年には核拡散防止条約（NPT）再検討会議に合わせて、会場の国連本部で原爆の被害を伝えるパネル展を開いた。
2005年、国連本部での原爆展のパネルに見入る女性（共同イメージズ）
自分たちの味わった苦しみは、他の誰にも味わわせてはいけない。そう考えて、被爆者は原爆を投下した米国への怒りを胸の奥に閉じ込め、核兵器の恐ろしさを国内外で伝えてきた。
憎しみを乗り越え、報復の連鎖を断ち切れたのは、人類を自滅させてはいけない、という強い思いがあったからだろう。地道な訴えの積み重ねが、核兵器の使用は道徳的に許されないという国際的な「禁忌」の醸成につながった。平和賞の受賞は当然である。
むしろ、遅きに失した。もう少し早ければ朗報を共に喜べた、と思える被爆者たちの顔が、その言葉と共に幾つも浮かんでくる。
核兵器がなくなるまで喜ぶことはできない
日本被団協の代表委員や広島県被団協の理事長を務め、3年前に亡くなった坪井直（すなお）さん。「核兵器がなくなるまで喜ぶことはできない」と、平和賞を逃した2015年の会見で述べていた。ノーベル賞より核兵器廃絶の方が大事だから、受賞が決まっても大喜びすべきではない。私たちを今、そう戒めているようにも取れる。
平和記念公園で、被爆者の坪井直さん（中央右）と握手し、言葉を交わす米国のバラク・オバマ大統領（同左）＝2016年5月27日、広島市中区（時事）
「原爆の惨禍はどんなにオーバーに言ってもオーバーにならん。あの日、歩いて見た市中心部は地獄の一語に尽きる」。広島への原爆投下の当日に市民の惨状を、ただ一人撮影した本紙カメラマン、故松重美人（よしと）さんの言葉も脳裏によみがえる。
1945年8月6日、松重美人さんが爆心地から約2.2キロの御幸橋西詰めで撮影した市民の惨状。この日夕方までに5枚を撮影した（中国新聞社所有・日本写真保存センター所蔵）
「被爆者は核実験を許さない。その姿勢を見せ続けんといけん」。そう語った被爆者は長年、核実験に反対する座り込みの先頭に立った。別の被爆者は、絵画を通して惨状を世に突きつけた。「原爆があったんじゃ、人類が絶滅してしまう」と。
ところが、禁止条約が発効したにもかかわらず、九つの保有国は全て今なお、そっぽを向いたまま。それどころか、ロシアや中国、北朝鮮などは軍備増強に走っている。
ロシアはさらにウクライナに武力侵攻し、核兵器の使用すらちらつかせている。歯止めをかけるべき立場の国連は、安全保障理事会の常任理事国による国際法違反の暴挙になすすべがない。中東では、核兵器を持つイスラエルを軸に戦火は広がる一方だ。
保有国が絡むだけに、地域の火種であっても油断は禁物だ。ひとたび核兵器が使われれば、使用は許されないという被団協が築いてきた核兵器の「禁忌」は崩壊する。禁忌でなくなってしまえば、全面核戦争にエスカレートする恐れが生じる。万一そうなれば、人類の自滅につながりかねない。
次世代への縦軸、世界への横軸で被爆者の声を引き継ぐ
核使用の危機にあるからこそ、被団協が平和賞に選ばれた。ノーベル賞委員会は、保有国と、その「核の傘」の下にある国々、そして世界中の人々に警鐘を発したのだ。私たちは被爆国に生きる者として、その意味を重く受け止め、被爆者の訴えをさらに広めていかなければならない。
平均年齢が85歳を超えた被爆者の証言や訴えを次世代へと、縦軸で引き継ぐ。そして横軸へ、世界にも広げることが急がれる。
そのため、足元の被爆国日本政府の対応がこれまで以上に重みを増す。従来は、核抑止論から抜け出そうとせず、今や国民の多くが求める禁止条約の締約国会議へのオブザーバー参加さえ拒んできた。そんな核政策を抜本的に改めさせる必要がある。
9月の自民党総裁選では、原爆の惨禍を身をもって知る被爆者の訴えを軽んじるような発言が相次いだ。
例えば「核共有」。保有国の増加を食い止めようとするNPTの趣旨に逆行している。被爆国の政府が言い出せば、機能停止状態に陥っているNPTの土台を突き崩しかねない。NPTを重要視してきた従来の政府方針とも食い違う。
政府は核兵器廃絶を口にするが、「究極の目標」とするだけで、具体的な行動には乗り出そうとしない。核抑止論への依存の言い訳にも聞こえる。核政策を巡る総裁選での発言からは、そんな政権を支える与党のリーダーたちの腹が透けるようだ。
薄氷の上の軍拡ダンス
そもそも核抑止論とは、核兵器の存在を認め、人類自滅の導火線に何かのきっかけで火がつくやもしれない状態で放置することだ。核兵器がある限り、使われるリスクが付きまとう。そんな核抑止論に頼るのは、いつ割れるか分からない薄氷の上で軍拡のダンスを続けるようなものだ。いつかは氷が重みに耐えられなくなる。核抑止論の虚妄にとらわれていては、持続可能な平和は永遠に得られない。
被爆者の願う核兵器廃絶には、軍備増強をやめないロシアや中国、北朝鮮といった専制的な国の説得も欠かせない。険しい道のりだが、被爆者が元気なうちに核なき世界を実現させたい。被爆80年を目前にしてもなお道半ばだ。残された時間を思うと、焦る気持ちは抑えられない。だからこそ、「決して諦めない」との坪井さんの言葉を思い起こしたい。
人類の自滅か、核兵器廃絶か。広島、長崎の問いは、政治家だけではなく、私たち一人一人にも向けられている。
核と人類は共存できない―。被団協結成に参画し、長年、被爆者運動のシンボル的存在だった故森滝市郎広島大名誉教授の言葉が進むべき道を示してくれている。
後は行動するだけだ。
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