美肌や脱毛、整形といった美容医療を巡る相談が急激に増えている。2023年度に消費者から寄せられた相談件数は前年度比1.65倍の6279件で、統計上の比較ができる14年度以降で最多となった。全国の消費生活センターなどに寄せられた相談件数(24年9月15日時点)を国民生活センターがまとめた。
23年度の相談件数のうち、健康被害を受けたと訴える相談は899件で14%を占めている。「顔にリフトアップの施術を受け、出来栄えが左右非対称となって傷が残った」「二重まぶたにする手術で、ひどい痛みや腫れがあった」など深刻な内容も多い。
24年度の相談件数は9月15 日現在で2327件。うち健康被害に関するものは375件で全体の16%だった。
相談件数は、新型コロナウイルスの感染が拡大した20年度以降から急に増え始めている。国民生活センターによると、美容医療の施術を受けた後には回復期間「ダウンタイム」が必要とされるが、在宅時間が長くなり、人と会う機会が少なくなった感染拡大の時期に施術をすすめる勧誘方法が散見されたという。
このほかにも、インターネット上で安価なサービスをうたう広告やサイト、モニター契約などに誘われ、想定外に高額な契約を結んで解約トラブルになったケースも目立った。
リクルート・ホットペッパビューティーアカデミーによるアンケート調査では、女性がほぼ4人に1人、男性がほぼ7人に1人の割合で美容医療を利用している。受けた施術は、男女とも「美肌などの治療」が最も多く、「シワ、たるみの治療」が続いている。調査は23年8月、インターネットを通じて15~69歳の男女各6600人に実施された。
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