提言はスノーボーダーやスキー場の運営会社、それにアウトドア用品メーカーなどウィンタースポーツやアウトドアに関わる100以上の企業や個人が共同でまとめ、8日、都内で会見を開き発表しました。
この中でソチオリンピックの銅メダリストでプロスキーヤーの小野塚彩那さんは「スキーをできる期間が子どもの頃よりも短くなったり、1月に雨が降って雪崩が起きやすくなったり、気候変動の影響を目の当たりにしています」と話しました。
また、群馬県でスキー場を運営する会社の代表は「積雪の少なさや雪が溶ける速さなど、気温上昇による変化のスピードが加速度的に上がっています。地方の企業や自治体の中には変化に対応できないところも出てくるのではないでしょうか」と述べ、地域経済への影響の懸念を訴えました。
そして発表された提言で、「パリ協定」で掲げられた世界の平均気温の上昇を産業革命前に比べ1.5度に抑えるという目標を達成できるよう、国のエネルギー基本計画や温室効果ガスの削減目標の対策の強化を求めました。
中心となった団体の代表でプロスノーボーダーの小松吾郎さんは「フィールドの変化に危機感がありますが、自分たちにできることは限られています。国は、できることはすべてやるつもりで野心的な目標を掲げてほしい」と話していました。
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