未来工業の中島靖社長は15日、2026年3月期までの目標として掲げる売上高営業利益率12%以上について「上振れの余地がある」と語った。同社は住宅の電気設備の資材などを手掛ける。使い勝手の良さなど製品の強みをてこにした値上げや子会社の採算改善が貢献する。同日、都内で開いた決算説明会で明らかにした。
未来工業は2024年4〜9月期の営業利益が前年同期比7%増の34億円と、最高益を更新した。25年3月期通期は前期比10%減の66億円としているが、10月下旬に従来予想から5億円上方修正した。通期の利益率は14.6%と、前期（16.6%）に続き2年連続で中期計画の目標を上回る。
同社の強みは職人の作業時間が減るように設計するなどしたアイデア製品だ。中島社長は採算改善の理由として建設業界の人手不足に触れ、自社製品が「省力化という面では相性が良い」と話した。「子会社の収益体質も良くなっている」とも語った。
自己資本比率が79%まで上昇している点については「協力工場に（運転資金圧縮のため）入金を早くしているため、数字ほど自由なお金がある訳ではない」と話した。ただ配当性向50%の維持などを通じ、株主還元に資金を振り向ける意欲も示した。
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