航空各社 スタッフ確保や育成が課題 訓練の効率化へ

航空機の誘導や荷物の積み降ろしなどの地上業務にあたるスタッフは、コロナ禍で体制が縮小したあと、再び採用にあたって人材の確保や育成が課題となっています。

こうした中、全日空は訓練の効率化を進めるため、10月からVR＝仮想現実の技術を使った訓練を新たに導入しました。

部屋の中でゴーグルを装着し、シミュレーションによる専用車両の操作の訓練ができるようになり、これまで、深夜の時間帯などに実際の機体と車両で行っていた訓練を半分程度に減らし、社内資格の取得にかかる時間を短縮しました。

訓練を企画した長岡正記さんは「特に小・中規模の空港は、便数の関係上、訓練に使える飛行機が少ないことが課題だったが、この装置を使えば、時間や機材に関係なく、いつでも訓練できる」と話していました。

一方、日本航空は、地上業務にあたるスタッフとして、去年11月から外国人の採用に力を入れ、これまでにおよそ110人を確保したということです。

また、両社は地方空港を対象に、どちらか1社の社内資格をすでに持っている場合は、資格を取りやすくする制度を始めていて、対策の強化が進んでいます。