2日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反落し、前日より843円21銭（2.18%）安い3万7808円76銭で取引を終えた。下げ幅が1000円を超える場面もあった。イランがイスラエルに向けて弾道ミサイルを発射したことで中東情勢の緊張が高まり、投資家はリスクを避ける姿勢を強めた。

　前日の米ニューヨーク株式市場で主要な株価指数がそろって下落し、東京市場もこの流れを引き継いだ。景気に敏感とされるハイテク株を中心に売りが先行し、日経平均全体を押し下げた。大手証券アナリストは「市場は思いがけないイランの攻撃にやや動揺している印象だ」とした。

　日経平均は週明けの9月30日、石破茂氏が自民党総裁となったことへの警戒から1910円の急落を記録。翌10月1日は732円高と反発した。中東情勢の緊迫化が加わり、荒い値動きが続いている。（久保田侑暉）

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