2024年4〜6月期の決算発表を挟んだ主力銘柄の株価は、ディスコや東京エレクトロンなど半導体製造装置を手掛ける企業の下落が目立った。直近の業績は好調でも、半導体需要が今後減速するとの懸念が投資家の警戒感につながった。
日経平均株価の構成銘柄を対象に、6月末〜9月5日の騰落率を出した。期間中の日経平均は2925円（7%）安だった。8月5日には前営業日比4451円（12%）安、翌6日は3217円（10%）高となる歴史的な急変動局面があった。9月4日も大幅安となった。
この間に投資家の一部では生成AI（人工知能）の収益化は時間がかかり、半導体の需要は想定より伸びないとの見方が広がった。下落率が42%と最も大きかったディスコをはじめ、多くの半導体装置株が調整した。
個人消費への警戒感から下げる銘柄もあった。下落率で6位の資生堂（33%安）は中国事業の不振で1〜6月期の純利益が99.9%減った。8位の三越伊勢丹ホールディングスは円安の修正で訪日客需要が鈍ることが懸念された。円相場は6月末の1ドル=約160円から7月に一時同141円台まで上昇した。
逆に円高で恩恵を受けるニトリホールディングスは上昇率で5位に入った。トップは住友ファーマの43%で、4〜6月期に最終損益が黒字転換したことが好材料となった。
半導体装置株の軟調さについて、野村証券の小高貴久氏は「今まで期待感が高かった分、需要減のリスクを織り込んでいる局面だ」と指摘する。「再び増えるとの見方が先行すれば、戻りを試すのではないか」と話した。
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