8日の東京株式市場で日経平均株価は反落して始まり、一時、前日終値より800円超下落し、3万4000円台をつけた。前日の米ニューヨーク株式市場で主要な株価指数がそろって下落した流れを引き継いだ。その後、上昇に転じる場面もあり、不安定な動きが続いている。
前日7日の米国株式市場では、国債の入札が不調だったことによる長期金利の上昇などを受け、主要企業でつくるダウ工業株平均が前日終値より234.21ドル(0.60%)下落した。ハイテク株を中心とするナスダック総合株価指数は1.04%下げ、米大企業を幅広く網羅するS＆P500も0.77%下落となった。
8日の東京市場もこの流れを引き継ぎ、日経平均は前日より443円83銭安い3万4645円79銭で取引を始めた。半導体関連の東京エレクトロンなどを中心に、売りが優勢となった。その後買い戻す動きもあり、午前の終値は、前日終値より58円48銭（0.17％）高い3万5148円10銭となった。
日経平均は5日に4451円安と過去最大の下げ幅を記録。翌6日は大幅に反発して3217円高と過去最大の上昇幅となるなど、乱高下が続いた。7日には日本銀行の内田真一副総裁が「金融市場が不安定な状況で、利上げをすることはない」と発言。早期の利上げに否定的な見解を示したことを受け、日経平均は上昇に転じていた。だが、米景気の減速懸念が払拭（ふっしょく）されていないこともあり、株式市場ではあらい値動きが続いている。（杉山歩）
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