国内の主な食品メーカー195社を対象にした帝国データバンクの調査で、8月、値上げされる食品は642品目となり、去年の同じ月と比べて46.4%減りました。

品目別では、輸入する小麦の輸送費の上昇を受けて大手各社が一斉に値上げしたパスタ製品など、「加工食品」が全体の半数近くを占めたほか、原料のカカオ豆が高騰したチョコレート製品など、「菓子」がおよそ2割となりました。

調査した会社によりますと、異常気象などによる原材料高に加え、円安の進行や物流費などのコスト増加が複合的に発生しているとしていて、ことし1月から11月までの値上げの理由をみてみると、円安や物流費などを挙げる割合が前の年より増えているということです。

一方で、実質賃金の伸び悩みを背景に値上げ後の商品の買い控えや低い価格帯の食品を求める動きが広がっていることを受けて、量を減らして価格を据え置く実質値上げへのシフトが目立ち始めるなど、値上げの勢いには後退感もみられるとしています。

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