GMOメディアと船井総合研究所が19日に発表した調査によると、子ども向けプログラミング教育の市場規模は2024年に前年比14.5%増の253億8000万円となった。18年から6年連続で拡大した。20年度から小学校でプログラミングが必修化され、25年度からは大学入学共通テストに「情報」が加わるなど、需要が高まっている。
3月1〜31日にGMOメディアと船井総研が保有するデータ及び調査機関の公開情報の集計と、市場関係者へのヒアリングを通じて調査した。プログラミング教育は民間が運営し、月謝制で継続受講型のプログラミング教室と、ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ「ロボット・プログラミング教室」を指す。
これまでは子どもの「習い事」としての側面が強かったが、共通テストでの「情報」の採用によって、受験教育に変化する可能性がある。大手予備校の河合塾は6月と7月、ビデオ会議システム「Zoom（ズーム）」を使い、「情報」入試に関する説明会を開く。多くの受験生や保護者から申し込みがあり、既に受け付けを終了した日もある。
教室に通うのは男児が多い現状を変えようとする動きもみられる。Griteen（茨城県つくば市）は4月、女児向けのプログラミング教室を開講した。娘と母親が一緒にスキルを習得できるのが特徴だ。女児が関心を持てる友人関係や家族をテーマに、女性教員が教える。
多田遥香代表は「教室に行っても男児ばかりだったり、ロボット開発に興味を持てなかったりする女児の話を複数の母親から聞いた。女児はもちろん、社会復帰やキャリア変更を目指す母親にもきっかけを提供したい」と話す。IT（情報技術）技術者はリモートワークや復職のしやすさから女性人気が高まっており、今後は教室に通う女児が増える可能性がある。
GMOメディアと船井総研は、30年までに1000億円を超える市場へ急成長する可能性があるとみる。受験や就職を見据え、プログラミング熱はますます高まりそうだ。
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