大同特殊鋼は6日、2027年3月期までの3カ年の中期経営計画を発表した。自己資本利益率（ROE）を9%以上に高める。前回の計画では24年3月期に8%を目標としていた。航空機や半導体関連の素材など利益の見込める分野を伸ばして資本効率を改善。足元で0.7倍台にとどまるPBR（株価純資産倍率）は1倍の安定維持を目指す。
27年3月期の連結営業利益は600億円と、24年3月期比42%増やす。半導体製造装置に使うステンレスなど成長市場向け製品が売上高に占める比率を、現在の1割から15%に引き上げる。政策保有株式の縮減も進め、純資産に占める割合を23%から15%に下げる（時価総額ベース）。同社は25年3月期から国際会計基準（IFRS）を適用する。
本業で稼ぐ力を示す営業キャッシュフロー（CF）は3年間累計で1400億円と、24年3月期までの3年間の2倍以上に増やす。3年間の投資額は1500億円を計画し、航空機エンジン向け製品などを扱う群馬県の工場に新たな生産設備を導入する。配当性向は30%以上を維持する。
自動車エンジン向けなどの特殊鋼は、電動化の進展で需要減少が予想される。記者会見した清水哲也社長は「電動化に対応した製品に置き換えていく」とした。
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